都道府県別ハンバーガーショップ：人口10万人当たり　平成28年経済センサス版

手軽に食べれるファーストフードの代表格のハンバーガーショップ。大手チェーンのマクドナルドをはじめ、全国展開している大手以外に、地域ならではハンバーガーショップの事業所数（つまりは店舗数）を人口10万人あたりの事業所数に換算して、都道府県別ランキングを作成してみました。1位は沖縄県、2位は山梨県、3位は東京都の結果でした。一方ワースト３は・・・

算出方法

経済センサスの情報を使います。平成28年（2016年）に実施され、平成30年（2018年）に公開されています。「平成28年経済センサス‐活動調査　事業所に関する集計－産業別集計(サービスＢ)」のデータでして、誰でも政府のHPから取得することができます。その中から「産業細分類」の中に、「76E ハンバーガー店」だけを抽出し、さらに人口10万人あたりの事業者数にて順位をつけてみようと思います。いつも使うBIツール（ビジネスインテリジェンスツール）のTableauを使って整理します。人口は2020年の国勢調査結果です。

結果一覧

1位：沖縄県

沖縄県がぶち抜きで一位です。2位の山梨県ですら、4.81店なのに対して、圧倒的に多い7.16店とは、いかなる理由によりものでしょうか。

沖縄県の人はハンバーガー好きなのでしょうか？

沖縄は1945年に太平洋戦争でアメリカに占領されてから1972年まで、米国領でした。日本に返還されるまでに、実に27年間もの間はアメリカ領だったわけです。（返還してくれただけマシと考えるべきでしょうか、戦争はやるものではないですね、万が一やるとしても絶対に負けてはならないと思います。）

さて、その沖縄は米軍基地も多くあり、日本にある米軍基地の7割が沖縄に集中し、いわゆる兵隊さんのみならず、米国籍の各種関係者、そのご家族なども入れると、数万人いると思われます。米国防総省系のデータによると、2019年9月末時点の在日米軍兵力は5万7217人とのことです。

米国人＝皆ハンバーガー大好き・いつもハンバーガーを食べている、というのはステレオイメージかもしれませんが、異国にクラス方々が安心して食べれる料理の一つにハンバーガーが一つあるのは間違いないでしょう。また美味しいハンバーガーを作れば、アメリカ人さんがたくさん来てくれる、という見方もできるでしょうし、あとはそんなお店らが切磋琢磨したり、沖縄本島各地にある基地近くに林立してハンバーガーを提供しているものと思われます。

管理人の勝手な推測です。

2位：山梨県

これはまったく予想できませんでした。なぜ、山梨県が人口10万人あたりのハンバーガー店がNo.2なのでしょうか。これを紐解くにはより多角的な視点、他飲食店状況なども踏まえて考えないと、納得できる理由をあげることができません。

申し訳ありませんが、管理人は事前にもいろいろ調べましたが、その理由をつきとめるところまでゆきつかず、計算結果だけの共有に留めさせていただきます。

3位：東京都

東京はいわずもがな、何でもかんでも多いような気がしますが、人口1400万人を擁する東京のハンバーガー店の数もすごいものがあります。大手チェーンや法人以外にも地域に密着した美味しいハンバーガー屋さんなども多数あるかと思います。

大きなターミナル駅界隈には数店舗あると思いますし、サラリーマン、学生はもとより、とにかくサクッと食事ができ、持ち帰れるため、地域自営業やサービス業の方も多く利用するかと思います。東京は周辺地域からの多くの方が通勤しているところでもあるし、昼間人口は周辺地域よりも多いから、そういった理由も加算されている平均値が増えているのかもしれませんね。

ワースト３位県

45位は岩手県、46位は福井県、そして47位は徳島県という計算結果になりました。

データ一覧

Tableauで視覚化したデータ一覧を以下に記載しておきます。

考察

考察らしい考察を述べられるほどのものが乏しく、この節の意味がありませんが、今回の反省を踏まえて、今後追加情報として調査した情報としては、

・大手ハンバーガーショップの各都道府県別の店舗数

　これを調べることにより、沖縄県の逸脱した平均数の多さが、チェーン店によるものか、個々人によるものかの違いを探りたいと思います。沖縄県域内で展開するハンバーガーチェーンもあるようです。

・山梨県がハンバーガー店が多い理由

　これは山梨県のことに詳しい方にヒアリングしたいと思います。

・主要ハンバーガー店のロケーション

　これはハードルが高いかもしれませんが、ハンバーガーショップがどのあたりに多くあるか、という情報を地図ベースにマッピングして可視化できれば、と思っています。

地域を横断的にみると、沖縄県のぶち抜き以外では、千葉から兵庫まで太平洋ベルト地域は比較的高く、飛び地としては大分県・佐賀県、それから富山県や栃木県も高いでしょうか。

佐世保バーガーで有名な長崎県はそこまで多くないですね。中国、四国、東北地域は少なめですね。このハンバーガー屋さんだけの情報だけではなんとも検討つきません。（全然考察できてなくてすいません。）

最後に

何かと普段お世話になるハンバーガー、手軽に食べれますし、肉をがっつり食べてる感、ポテトやチキンをスナック感覚で食べることができますし、最近では安いコーヒーなども扱っているお店があったり、カフェっぽいハンバーガー店もあったりと多様です。

経済センサスは平成28年とやや古いデータではありますが、次のデータが公表されるのが、2023年の夏ごろのようですので、その時に公開されるデータと比較すれば、コロナ禍による増減などの検証もできそうですね。

最近見たニュースで、東京汐留地区（大企業のオフィスが林立）にあった各種ファーストフードやサービス業が次々と閉店しているようです。在宅勤務者が増えているからだと思います。関東の場合、平均通勤時間が長く、まったく生産価値のない通勤時間をなくし、在宅勤務で生活の質を上げる選択をする方が多いということでしょうか。企業もオフィスの電気代・水道代、会社員への通勤費を支払う必要がなり、良いことではないでしょうか。

だいぶ前に鼎泰豊が潰れたカレッタ汐留、ついにマックまで閉店。ランチ難民😇 pic.twitter.com/ngDwjcfUmn

— 虎渋 (@Xackye0ugez70ry) December 22, 2022

都心部のハンバーガーショップの数も今後、変化がみられるかと思います。日本全体のエネルギー効率全体で考えてみると、特に寒い冬や暑い夏に、勤め人が個々の家でエアコンや暖房器具を全開するよりかは、防熱された空間にて大勢集まって仕事したほうがエアコン観点でのエネルギー効率は良さそうですね。加えて、都心部においては移動エネルギーで効率では効率よい公共交通機関で移動することから、日本全体のエネルギー効率で考えると、一か所に集まって仕事したほうが効率は良さそうな気がします。

もともと10万人あたりの都道府県別のハンバーガー店数の記事でしたが、最後はやや脱線してしまいました。